企業業績見通し（フロンティア）

サマリー

◆大和総研では、2008年度および2009年度のフロンティア企業業績見通しの改訂を行った。2008年度は厳しいマクロ環境、原材料高などによる減益見通し、2009年度は薄氷上の増益見通しとなっている。

◆全産業ベースでは、08年度は前期比2.9％増収、11.5％営業減益、16.0％経常減益と、02年度以来続いていた増収増益は途切れる見通しとなっ た。09年度は、2.3％増収、0.7％営業増益、4.2％経常増益と僅かながら増益見通しとなっている。増収率が縮小するなか、競争環境の激化なども加 わり収益状況の悪化が見込まれている。

◆経常減益となった業種は、不動産、電子素材や機械など。不動産は、不動産市況の停滞により、物件売却が進まないことに加えて、棚卸資産の評価減などが収 益を圧迫している。電子素材や機械などは、半導体や液晶関連の不振や競争激化による液晶部材の軟調により苦しい状況となっている。一方、ドライバーとなる のは、ドラッグストアなど専門店が好調な小売となる見通し。

◆07～09年度にかけて高水準の増益基調が継続する銘柄として、携帯向けゲームサイトを運営するディー・エヌ・エー（2432）、工場用品のネット通販 のMonotaRO（3064）、携帯向け占いサイトを運営するザッパラス(3770)、うどんチェーンを展開するトリドール（3397）、太陽電池製造 装置のエヌ・ピー・シー（6255）が挙げられる。

◆前回９月時点予想との比較では、幅広い業種で下方修正となっている。なかでも、サービス（ＩＴ）の一部企業のリストラ費用の増加やマンション市況の悪化 による不動産の減額が大きくなっている。一方、経常増額修正となった企業は、(1)エービーシー・マート（2670）、トリドール（3397）、ポイント （2685）など小売・外食、(2)日本金銭機械(6418)、東映アニメーション（4816）や創通（3711）などアミューズメント等、(3)東和薬 品（4553）の医療・ヘルスケアであった。

◆今回は、各社のリストラへの取り組みを特別調査した。何らかのリストラを実施済もしくは検討中であるのは12.8％の15社であった。業種別では、製造業が５社、非製造業が10社と非製造業が多くなっている。

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