企業業績見通し（フロンティア）

サマリー

◆09 年度の上方修正に加えて、前回調査と異なり、10 年度経常増益率も上方修正となった。また、10 年度下期に向かって経常増益率が拡大していく見通しとなっている。全体的には厳しさが残るものの、来年度に向かって前向きになれる材料が揃ってきた印象である。

◆前回は製造業を中心とした上方修正であったが、今回は非製造業が上方修正のドライバーとなっている。なかでも、牽引役となっているのが、サービス（ＩＴ）、不動産となっている。サービス （ＩＴ）では、ソーシャル・ネットワークの普及に伴い新たな収益ドライバーを確保しつつある。また、不動産では、地価下落などから、値頃感が強まった土地付き戸建販売が好調に転じてきている。法人向けサービス等では引き続き厳しさが残るが、個人向けでは新しいサービスなどが訴求できた産業や企業では、業績拡大期待が高まっている。

◆09 年度は3.9％減収、3.2％経常減益、10 年度は3.9％増収、22.6％経常増益の見通しとなった。10 年度の経常利益の水準は、全産業ベースでは減益に転じる以前の07 年度並まで回復、金融・不動産を除いたベースでは07 年度を７％上回る水準まで回復する見通しとなっている。

◆09 年度が一桁前半まで経常減益率が縮小するのは、金融とサービス（ヘルスケア）の寄与が大きいが、安価なファーストフードが好調な外食、好調な専門店に牽引された小売なども貢献している。一方、製造現場の投資抑制などから機械や電機精密、人材派遣やＭ＆Ａアドバイザーなどサービス（対法人）が不振となる見通し。10 年度には、一転してサービス（ＩＴ）、不動産などの非製造業に加えて、電機精密、機械など幅広い業種が回復する見込み。

◆９月に発表した前回予想比は、09 年度、10 年度とも経常利益額は上方修正となった。幅広い業種で底打ち感が強まっており、２年ぶりに上方修正銘柄数が下方修正銘柄数を上回った前回９月に続き、今回も上方修正銘柄数が上回っている。10 年度にかけて、非製造業では小売、サービス（ＩＴ）、不動産など、製造業では、医療・ヘルスケア、電機精密などが上方修正となっている。

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